Name名無し22/06/30(木)12:35:37No.144403そうだねx1
31年9月頃消えます これは1944年12月7日13時36分、名古屋の昭和東南海地震のＰ波のない地震波なのや
この写真だけでも貴重なので保存しときや

この地震については調べれば調べるほどに変な情報が出てくるので
本でも書きたいなと思っている人にはお勧めなんや

重大な点としては
終戦直後、朝鮮半島で聞き込み調査をしていた米軍の犯罪捜査部隊のデビッド・スネル氏が、
日本は名古屋で原爆開発をしていたことを掴み
1946年10月2日付けジョージア州のアトランタ新聞に書いていることなんや
そして、アメリカ初の原爆実験は、この地震より後であることなのや
その他、この地震の前までは名古屋の空襲は無かったが、
この地震の直後から名古屋空襲が始まるなど、とっても怪しい情報が色々と出て来るんやでぇ 削除された記事が4件あります.見る

…No.144404+スレッドを立てた人によって削除されました もみぞうのUMA板に何年も一人で「やで」と付けただけの転載スレ立て続けてるキチガイ

…No.144406+スレッドを立てた人によって削除されました 地方税法も、メガソーラーに纏わる問題を解決してません。 1.メガソーラーは、パネル設置場所に従業者を配置していないことを理由に、事業所として扱われていない 2.事業所では無い為、住民税均等割も法人税割も入ってこない 3.事業税では、発電量に応じた税金が発生するが、税率が極めて小さい 地方に存在するメガソーラーの利益に対する税収の多くは、本店所在地の東京都内に集中する仕組み 事業者に地方財政から補助金まで与えて、高値で電気を買取り、その負担を地方財政の歳入、歳出から除外までして、再エネ賦課金で国民に負担を擦りつける。 徴収主体が異なる資金移動は、本来別々に契約を締結するか否かを自由に判断させなければならないところ、電力料金に上乗せすることで、契約締結の自由を利用者から奪い、払わざるを得ない状態にしている事実上の税金徴収を民間企業に肩替わりさせている問題。

…No.144408+スレッドを立てた人によって削除されました 本文無し

…No.144413そうだねx1 これが日本の空襲一覧や 東南海大地震の1944年12月7日までは名古屋が空襲されてへんことが分かるやろ？日本が核実験終わるまで空襲するなと米軍に指示していたということになるんちゃう？

…No.144415+書き込みをした人によって削除されました

…No.144416+ NNN臨時放送 https://youtu.be/kLs2BU_BDhc

…No.144425+ 名古屋では学校でも「地震について話すな」と意味不明な、かん口令が出された だから震源地が不明となって、近隣地域からの支援も受けられなかった名古屋民が地震と津波と寒さと飢えで苦しむ中天皇の爆撃委B29による空爆が始まるそして天皇の爆撃委B29から天皇のメッセージが届いた「地震の次は何をお見舞いしましょうか」